“中居正広を完無視”の岡村隆史が目の当たりにした「松本人志さんがいてはって」不仲原因の食事会

中居正広、岡村隆史 「あの〜、仰天、まだやってるんやな? ほな、中居の代わりに(村上)ショージで。言うといたろか、鶴瓶兄さんに。どういう返事しはるやろな?」 2月8日放送のMBSラジオ『ヤングタウン土曜日』にて、元SMAP・中居正広の降板後も番組継続する『ザ!世界仰天ニュース』(日本テレビ系)MCの代役案を講じては、騒動をイジってみせた明石家さんま。 その笑福亭鶴瓶もまた9日、同じく『ヤングタウン日曜日』で共演の女性アナウンサーから「家飲み」に誘われると、突如「バーベキュー」と被せて笑いを誘った。大手回転寿司チェーン店『スシロー』公式サイトから“削除”されるきっかけになった、中居宅「バーベキュー」を意識したのだろう。 中居による女性トラブル、並びにフジテレビの女性アナ“上納”疑惑の発覚後、さんまや鶴瓶をはじめとした“友人”が私見を述べ、はたまた“ご意見版”タレントがコメントする一方で、“貝”になり続けているナインティナイン・岡村隆史。 ニッポン放送『ナインティナインのオールナイトニッポン』でも1月30日、フジテレビの“10時間記者会見”には「長かった」と触りつつも、 「もうそんなんね、何か言うとこっちがまた、これリスキーじゃないですか? 生放送でラジオで言うと」 自身らのコメントがネットで拡散されて「叩かれる」ことを危惧し、「だから何言うても、どの角度から言っても炎上するようになってんねん」と相槌を打つ矢部浩之とともにトーンを下げ、“親友”の中居のトラブルに関しては“完無視”を決め込んだ。 中居とは「めっちゃ仲悪かった」 番組共演から30年来の仲で、『めちゃ×2イケてるッ!』(フジテレビ系)の前進番組『めちゃモテたいッ!』から続いた「日本一周企画」で視聴者を大いに楽しませてきた中居と岡村。それだけに岡村だからこそ知り得る“親友の真実”を語ってほしいものだが、かつて“中居の所業”によって5年間絶交していた時期がある。 そんな“所業”が明かされたのが、2022年10月11日放送のABCテレビ『なるみ・岡村の過ぎるTV』に出演した時のこと。日本一周企画が収録されていた当時も「実は、めっちゃ仲悪かった」と、岡村が裏側を明かしたのだ。

堀江貴文氏「日本も一円玉廃止しよう」と提言 反響の声続々

ホリエモンこと実業家の堀江貴文氏(52)が11日までにX(旧ツイッター)を更新。「一円玉」について私見をつづった。 堀江氏は、トランプ米大統領が、1セント硬貨の製造中止を命じたことを報じる一部メディアの記事を添付。記事の中では、トランプ氏が自身のSNSで、ペニー(1セント硬貨)には2セント以上のコストがかかりあまりにも無駄だ、という趣旨の投稿をしたことなども伝えられている。 堀江氏はこれをうけ、自身のXに「日本も一円玉廃止しよう」と記した。 堀江氏の投稿に対し「もうキャッシュレスの時代だから、いらないかもなー」「確かに!いらない!」「一円玉を日本から無くした場合、十円未満は切り捨てになるのかな 99円の商品は90円になるってことなのかな。もしくは五円玉は残るから、5円単位になるのかな」「結構いらない…キャッシュレスでそんなに現金も持ち歩いてない…」「1円を廃止にした場合、一の位は切り捨てなのか、切り上げなのか、どっちなんだろう?と思う」「そもそも紙幣硬貨も全ていらない」「1円を笑う者は、1円に泣くかもしれないけど、いろんなコスト考えればありかな」とさまざまな声が寄せられている。

フジテレビの部長が娘のベビーシッターに対してカスタマーハラスメントを行っていた音声が流出し、大きな波紋を呼んでいます

フジテレビの部長が娘のベビーシッターに対してカスタマーハラスメントを行っていた音声が流出し、大きな波紋を呼んでいます。この問題は、ベビーシッター事業を営む会社の社長X氏によると、部長が理不尽な要求を繰り返したことが発端です。音声には、部長が「お台場まで土下座しに来い」と怒鳴り散らす様子が記録されており、これが社会的な問題として浮き彫りになりました。 この騒動は、部長が他のシッターに対しても暴言を吐いていたことが明らかになり、更なる注目を集めています。X氏は、部長からの暴言に耐えかねて警察に相談した経緯も語っており、部長の威圧的な態度は業務に深刻な影響を及ぼすものでした。音声の中では、部長が「謝罪に来ないと大変なことになる」と脅迫する場面も確認されており、これが一層問題を深刻化させています。 フジテレビはこの件について明確なコメントを出していないものの、社会的責任を問う声が高まっています。特に、長谷川豊や中居正広などの著名人がこの問題に言及するなど、メディアの関心は高まる一方です。事態の進展に注目が集まる中、今後の対応が求められています。 この騒動は、企業内のパワハラやカスタマーハラスメントの問題に再び光を当てることとなり、社会全体での意識改革が求められる結果となっています。今後の動きに注視し、同様の問題が再発しないような対策が必要です。